「教育費をどうしようかな」と思ったときにまず読む本【書評】

2019年3月12日火曜日

自己啓発

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こんにちは、みーさんです。

今回も前回に続いて本のレビューをさせていただきます。
【お掃除・片づけ】系ではなく、お金に関係する【教育費】について、です。

教育費について考えたい人に読んでもらいたい本がこちら、



「教育費をどうしようかな」と思ったときにまず読む本
著者:竹下さくら

この本を紹介したいと思います。



押さえておきたい教育資金


子どもが生まれると、育児に追われながらも、子どもの将来についてしっかり考えることができている人がいる一方で、思うようにできていない人もいますよね。

金融機関や郵便局へ行ったときに、
「子どもの教育費についてはどうしていますか?」
と聞かれたという人も、少なくなくないと思います。

教育費について、手っ取り早く「学資保険」を勧めてくる郵便局員の人や、保険会社担当の人もいますが、
「学資保険がいいの? 入ります」
と安易に決めるのは、ちょっと待ってください!

まずは、教育費が大体どのくらいかかるのか、知ることから始めませんか?

本書のタイトル通り、

教育費について知りたい人、考えている人に向けて書かれています。



教育費についてよくわかる


本を読むと、幼稚園、小学校、高校、大学でかかる教育費について、私立と公立別にかかる金額の概算を知ることができます。

教育費として公的な助成金や補助金を上手く活用していく方法も紹介しています。


教育費を理解して備えよう


子どもと一緒に金融機関を訪れると、
「(教育費の)準備はしていますか?」
と耳にタコができるんじゃないかと思うくらい言われたのを機に、

  • 学資保険は本当に必要なのか。
  • 学資保険を考える前に、教育費はどのくらいかかるのか。
  • 学資保険以外に何か手立てはないのか。
  • というか、提案する人自体は本当に(学資保険の)内容を理解しているのか。

・・・と、色々と思い始め、教育費について本気で考えて見ようと思いました。

本を読むことで、教育費に充てる「学資保険」の必要性や、利用すべき公的制度。
夫婦間だけでなく世間との情報のズレを修正すること。

家計を圧迫せずに、上手く教育費を捻出する方法など、これから子どもが進学する上で取り入れていきたい。


本の概要


本書は6章で構成されています。

第1章
教育費にある落とし穴、私立・公立別幼稚園~大学までの教育の費用と総額について

第2章
受験の費用と入試スケジュール

第3章
教育資金作りの王道手法と学資保険について

第4章
教育資金を増やす投資について

第5章
奨学金、公的制度を徹底活用

第6章
教育資金のやりくり


本から学んだこと


教育資金を支出しすぎる人が、意外と多いことを知りました。
子どもが義務教育を終えて、高校、大学と進学して成人するころには親は50歳間近。
もしかしたら、60歳近くになっているかもしれません。

子どもが巣立ったあとは、自分の時間を過ごそうと思っても、もうすぐそこに「老後」がやってきています。
教育費と同時に、老後資金についても考えていかなくてはならないことを、強く理解しました。


子どもの教育について、公的制度が児童手当だけでなく、他にもあることを知りました。

児童手当は、15歳までで総額にしてかなりもらえるんですね。
計算してみると、思った以上の金額でした。

0歳から3歳まで、1か月15,000円(1人目)
4歳~小学生と、中学生(15歳まで)1か月10,000円(1人目)
※年収910万円以上の場合は、中学生の部分が5,000円になります。


通常1人目で算出すると、合計1,980,000万円も児童手当、年収910万円以上の世帯だと、720,000万円の児童手当がもらえる計算です。


この児童手当をもとに、学資保険を申し込むことも可能なことがわかりました。


学資保険の支払プランは取り扱いする会社によってさまざまあります。


払込プラン
0歳から10歳
0歳から15歳
0歳から17歳または18歳

扱う商品によりますが、さまざまな支払プランがあり、中には一括支払いのものもあります。


一番返戻率が高いのは一括支払い、10歳払い込み、15歳払い込み、最後に17歳または18歳から受け取るプランです。

寝かせる年数が長ければ長いほど返戻率が高くて効果的ですが、加入する場合は返戻率を確認する必要があります。

学資保険は不要な保険部分があるので、もし入るなら医療がついていないプランを検討するのもアリです。

そもそも学資保険は保険。
中途解約すると損をするし、元本保証がされない場合もある。

保険会社が破綻しないという保障は絶対ないとは言い切れませんし・・・。
過去、保険会社が破綻して外資に運営が変わったケースは数知れずです。
それに、元本割れした学資保険もあります。

破綻してどこかの保険会社に引き継がれた場合、最悪のラインは元本90%保証です。
絶対破綻しないという保証はないので、契約する場合はリスクについても考えておいた方がいいです。


情報で子どもの進路の幅に差が出る


教育についてだろうがなんであろうが、やはり情報って大事なんです
進学する学校の情報(授業料免除があるなど、金銭的に割安になる場合があること)を知らなかったばかりに、子どもの将来に差が出てしまう。

行きたかったけれど、金銭的な理由で行けなかった。
学校の情報を知ってさえいれば、金銭面ではなんとかなったはず・・・
では取替えしがつかないです。

後悔しないためにも、こと教育に関しては意識していく必要があると感じました。

そのためにも、職場の同僚や先輩から子どもの進学についての情報と、雑誌や書籍、ときにテレビから情報を仕入れて、夫婦で情報の共有もした方がいいです。



教育費の概算は老後資金を考えるのに必要


教育費?
いくらかかるかわからない。
大体このくらいじゃない?

と、どんぶり勘定は今から今後の生活を脅かす要因になりそうです。


教育費と老後資金は一緒に考えて行かなきゃいけないのはよくわかりました。
そのためにも、教育費の概算を立てるのは大事ですね。


教育費は、
文部科学省が2年に1度実施している「子どもの学習費調査」の平均データをもとに概算の見通しをたてることができるとわかりました。


家計簿を付けるまではいかなくても、概算で
[年間手取り]ー[年間貯蓄]=生活費
を出すことができます。


教育費支出は、
(「子どもの学習費調査」のデータを使って計算した額)ー貯蓄額=余力

最終的に残った貯蓄をどうするのか。
教育資金のピークに貯蓄を取り崩して対応できるのか。

貯蓄を増やすためにも、支出は抑える必要がありますが、我慢し続けるのは精神的にキツイので、バランスを取って進めていきたい。

それと、やはり貯蓄と並行して、投資で資産形成(教育資金と老後資金)の必要性を感じました。



まとめ


「教育費をどうしようかな」と思ったときにまず読む本(著者:竹下さくら)の書評いかがでしたでしょうか。

本書を読んで、やり方次第で上手く教育費を用意できる方法があることがわかりました.

子どもの教育費を貯められない。
という人は、まずは児童手当を使わずに、学資保険の積立に充てる。または積立貯蓄する。
使いたいときに困らないようにして、余力があれば投資を。
もちろん忘れてはいけないリスク分散をしたうえで、資産を増やしていくといいのではないでしょうか。

どちらにしても、第3者の言われた通りにするのではなく、納得して理解した上で、今の自分達の家庭にあった教育資金形成の方法を選択をしていくべきだし、そうすべきです。

教育資金だけでなく、投資についても知りたい人はぜひ参考にしてみてください。


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